クリスタル事業の終了とHDD用ガラスメディア事業の譲渡
2009年3月にクリスタル事業を終了し、2010年6月にはHDD用ガラスメディア製造事業及び関連資産をWESTERN DIGITAL CORPORATIONに譲渡した（有価証券報告書・沿革）。
読み方: ガラス関連事業であっても将来性が見込めない事業からは撤退するポートフォリオ運営を示す事例。
出典: HOYA 有価証券報告書（2026年3月期）沿革 （2026/10/31確認）
HOYAの業績・歴史・IR要約
HOYA CORPORATION ・ 証券コード 7741 ・ 確認日 2026/10/31
メガネレンズと半導体用マスクブランクスの二刀流で、自己資本比率78%・ROE25%の高収益企業
3行でわかるHOYA
- 2026年3月期の連結売上収益は9,477億円（前期比9.4%増）、税引前当期利益は3,277億円（同26.0%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は2,531億円（同25.2%増）。決算短信では営業利益を開示していない（2026年3月期決算短信）。
- セグメント別ではライフケア事業が売上収益5,907億円・セグメント利益1,295億円、情報・通信事業が3,548億円・1,923億円と、情報・通信事業の利益率が高い（決算短信）。
- 連結従業員数は37,752人、連結子会社は131社でうち海外が124社（2026年3月31日現在、有価証券報告書）。提出会社（単体）の平均年間給与は9,704,451円（約970万円）。
IRかんたん要約 — 2026年3月期 決算の要約
2026年3月期
- 連結売上収益9,477億円（前期比9.4%増）、税引前当期利益3,277億円（同26.0%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益2,531億円（同25.2%増）。決算短信では営業利益を開示していない（決算短信）
- セグメント別ではライフケア事業が売上収益5,907億円・セグメント利益1,295億円、情報・通信事業が3,548億円・1,923億円（決算短信）
- 白内障用眼内レンズ合弁会社の持分取得に伴う見積差額の発生が、税引前当期利益の増加要因の一つとなった（決算短信）
- 年間配当は295円（中間125円・期末170円）、配当性向は39.7%。通期業績予想は第1・第3四半期決算時にのみ開示する方針で、本決算短信では開示していない
出典: HOYA 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結） （2026/10/31確認）。予想を含む項目は、発表時点の見通しとして記載しています。
数字で見るHOYA
連結売上収益9,477億円2026年3月期
当期利益2,531億円2026年3月期
平均年収970万円2026年3月期（提出会社単体の平均年間給与）
平均年齢47.6歳2026年3月期（提出会社単体）
平均勤続年数18.7年2026年3月期（提出会社単体）
従業員数（連結）37,752人連結従業員数（2026年3月期）
確認できていない項目（平均年収など）は、推定で埋めずに表示していません。各数値の出典はページ末尾の「出典・確認日」にまとめています。
経営データ — 収益性・健全性・配当
ROE25.4%
自己資本比率78.4%
バーの長さは100%に対する割合です。ROE・自己資本比率は決算短信等の開示値、営業利益率は売上と営業利益から算出した派生値です。
有利子負債（連結財政状態計算書の有利子負債（長期31,517百万円＋短期10,724百万円）の合計）422億円
現金及び現金同等物5,741億円
有利子負債の算入範囲: 連結財政状態計算書の有利子負債（長期31,517百万円＋短期10,724百万円）の合計。
実質無借金： 有利子負債が現金及び現金同等物を下回っています（このサイトの判定式： 有利子負債 ＜ 現金及び現金同等物）
総資産1兆3,009億円2026年3月期
自己資本1兆205億円2026年3月期
年間配当（1株当たり）295円2026年3月期
配当性向39.7%2026年3月期
株価・市場データ（参考値）
株価26,210円2026-10-30時点
時価総額8兆7,761億円2026-10-30時点
2026-10-30時点の参考値です（出典: 株探（kabutan.jp））。株価は日々変動します。
成り立ち — 年表
- 1941
東洋光学硝子製造所を創業（有価証券報告書・沿革）
- 1961
株式を上場（有価証券報告書・沿革）
- 1984
HOYA株式会社に社名変更（有価証券報告書・沿革）
- 2007
株式の公開買付け（TOB）によりペンタックス株式会社を連結子会社化し、翌2008年に吸収合併（有価証券報告書・沿革）
- 2010
HDD用ガラスメディア製造事業及び関連資産をWESTERN DIGITAL CORPORATIONに譲渡（有価証券報告書・沿革）
- 2016
グループ本社を新宿区西新宿に移転（有価証券報告書・沿革）
- 2023
国連グローバルコンパクト（UNGC）へ加盟し、RE100にも加盟（有価証券報告書・沿革）
事業とシェア
ライフケア事業
メガネレンズ、コンタクトレンズ等のヘルスケア関連製品と、内視鏡、処置具、自動内視鏡洗浄装置、眼内レンズ、眼科医療機器、人工骨、金属製整形インプラント等のメディカル関連製品（決算短信のセグメント情報）
- 規模・シェアなど
- 2026年3月期 売上収益5,907億円、セグメント利益1,295億円（決算短信）
情報・通信事業
半導体用マスクブランクス・フォトマスク、FPD用フォトマスク、ハードディスク用ガラスサブストレート等のエレクトロニクス関連製品と、光学レンズ・光学ガラス材料等の映像関連製品（決算短信のセグメント情報）
- 規模・シェアなど
- 2026年3月期 売上収益3,548億円、セグメント利益1,923億円（決算短信）
その他事業
音声合成ソフトウェア事業（決算短信のセグメント情報）
- 規模・シェアなど
- 2026年3月期 売上収益23億円（決算短信）
市場シェアは、出典を明示できる調査が確認できていないため掲載していません。
グループ・子会社・海外展開
子会社・関連会社（連結子会社など 131社）
- HOYA HOLDINGS N.V.
- HOYA LENS THAILAND LTD.
- HOYA OPTICAL LABS OF AMERICA, INC.
- HOYA LENS MANUFACTURING MALAYSIA SDN.BHD.
出典: 有価証券報告書（2026年3月期）関係会社の状況・事業の内容。主要な子会社のみ抜粋しています。
海外展開
連結子会社131社のうち124社が海外子会社。北米・欧州・アジアに地域本社を置き、グループ全体の財務本部をオランダとシンガポールに配置するグローバル経営体制をとる（有価証券報告書）。地域別の売上収益比率は決算短信・有価証券報告書の主要表では確認できなかった
特徴
- 連結子会社131社のうち海外が124社と、生産・販売のグローバル化が進んでいる（有価証券報告書）
- 自己資本比率78.4%、ROE25.4%と高い財務健全性と収益性（2026年3月期決算短信）
- 1941年に東洋光学硝子製造所として創業し、光学ガラスから事業を拡大してきた（有価証券報告書・沿革）
- 提出会社（単体）の平均年齢47.6歳・平均勤続年数18.7年と勤続年数が長い（有価証券報告書）
失敗と教訓
ライバル企業 — 精密機器の掲載企業
同じ業界カテゴリ（精密機器）の掲載企業です。数字は各社の対象期が異なる場合があるため、各社のページで対象期とあわせて確認してください。
よくある質問
HOYAの平均年収はいくらですか？
2026年3月期の有価証券報告書では、提出会社（単体）の平均年間給与は9,704,451円（約970万円）です。平均年齢47.6歳、平均勤続年数18.7年、単体従業員数3,313人と記載されています。
HOYAの売上高と利益は？
2026年3月期の連結売上収益は9,477億円（前期比9.4%増）、税引前当期利益は3,277億円（同26.0%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は2,531億円です。なお決算短信では営業利益を開示していません（決算短信）。
HOYAの従業員数は何人ですか？
連結従業員数は37,752人です（2026年3月31日現在、有価証券報告書）。連結子会社は131社で、うち124社が海外子会社です。
HOYAのROE（自己資本利益率）は？
2026年3月期のROEは25.4%です（出典: 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）（JPX開示））。
HOYAの自己資本比率は？
2026年3月期の自己資本比率は78.4%です（出典: 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）（JPX開示））。
HOYAは実質無借金ですか？
2026年3月期の有利子負債は422億円、現金及び現金同等物は5,741億円で、有利子負債が現金を下回るため、このサイトの判定（有利子負債＜現金及び現金同等物）では実質無借金にあたります（出典: 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）（JPX開示））。
出典・確認日（3件）
このページの最終確認日は 2026/10/31 です。数値が変わる資料（決算・有報）は、新しい発表を確認し次第差し替えます。出典は折りたたんでいますが、構造化データにも出典つきで保持しています。
- 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）（JPX開示） （2026/10/31確認）
- 有価証券報告書 2026年3月期（HOYA公式サイト） （2026/10/31確認）
- 株探（kabutan.jp） （2026/10/31確認）